経営理論って何か学ばれたことございますでしょうか。
僕は、将来起業したい！とか経営者になりたい！といった動機があるわけではないのですが、いまどんな経営理論がトレンドになっているのか？ということに対して、単純に興味があり、よく経営理論のインプットをしていたりします。
今回は、若手サラリーマンが経営理論を学ぶことのメリットと、今回ご紹介する経営理論に沿った経営をしているホットな企業をいくつかご紹介できたらと思います！
なぜ経営理論での学びが役立つのか
まず初めに、そもそもなぜ若手サラリーマンが、自分の成長のため、キャリアアップのために経営理論を学ぶべきなのか。
それは、我々の目の前の仕事は、会社の利益をあげるためのものであり、経営理論は企業の持続的成長のための理論であり、自分の仕事のヒントになることが多分にあると考えているからです。
そして、自分の仕事で成果を出すためには、所属している企業、ないしは組織の戦略・戦術をしっかりと理解し、そして腹落ちさせる必要があります。
この戦略・戦術をただ理解するにとどめず、腹落ちさせるためには、経営理論を学び、なぜその企業、組織の戦略・戦術がいま掲げられているのか？そして、はたしてその戦略・戦術は正しいのか？を自分の頭で考えなければならないのです。
例えば、あなたが20代中堅社員の営業マンとしましょう。売っている商材は求人広告だとします。
これまでは既存の付き合いのある顧客からの受注をメインで行っていましたが、今期から新規顧客の開拓に力を入れたい！と部長が言い出した。
しかし、新規開拓のスキルはないし、既存顧客からの受注のほうが短期的にはすぐに売り上げにつながる。
あなたならどうするでしょうか。
ぜひ、なんとなく楽な方、つまり既存顧客からの受注を継続するのではなく、なぜいまこのタイミングで新規開拓が必要なのか？
それは、組織としてどんな戦略変更があるからなのか？ということに疑問をもってほしいということです。
上記のような疑問を持つには、経営理論を学び、経営者や部長目線に立つことが欠かせないのです。
今ホットな経営理論とは？
前章では、若手サラリーマンが経営理論を学ぶ意味・メリットについてお伝えをしてきました。
ちなみに私は、以下の本で今トレンドとなっている経営理論を包括的に学び、特に気になった理論を深掘りして学ぶ、というやり方をしています。
少し、分厚い本にはなりますが、多くな経営理論が様々な観点で詳しく紹介されているので、ぜひチェックしてみてください！
では早速、今トレンドとしてホットな経営理論をご紹介したいと思います。本記事でご紹介するのが、「両利きの経営」という理論です。
＜両利きの経営理論とは＞
両利きの経営理論とは、一言でいうと、企業が既存の成熟している事業を健全に維持し、利益を確保するための既存事業を深める戦略・実行と新しい市場における今後企業の稼ぎ頭となるであろう事業構築の広める戦略・実行の両方を同時に行うことでイノベーションを起こし続けるための理論です。
イノベーションにおける理論でいくと、ハーバード・ビジネス・スクール教授のクレイトン・クリステンセン教授が提唱した「イノベーションのジレンマ」という理論が有名かと思います。
「両利きの経営」という理論は、「イノベーションのジレンマ」の理論で実行不可能とされている、既存事業と新しいイノベーティブな事業創造を並行して行うにはどうすればよいか？という問いに対して、これまで「両利きの経営」の戦略実行で成功した企業の事例を取り上げながら詳しく理論が紹介されています。
「両利きの経営」について体系的に学ばれたい方は、ぜひ以下の本をチェックしてみてください！
両利きの経営で成功している企業
では、前章でご紹介をした「両利きの経営」にて成功を収めている企業をいくつかご紹介していきたいと思います。
＜SONY＞
まず最初に紹介する企業は、恐らく皆様ご存知SONYです。
皆さま、何かしら一つは家にSONY製品があるのではないでしょうか。
私はプレステとスピーカーで大変お世話になっております。
SONYといえば、TVやスピーカー、そして家電などのイメージが強いと思います。そして、SONYといえば、の製品で思い浮かぶのがウォークマンではないでしょうか。
SONYはこれまで半導体とエレキ製品で大幅に成長をしてきました。しかし、半導体企業の台頭やAppleやサムスンなどのグローバル企業に押され、徐々に主力である事業セグメントが落ち込みます。そんななかソニーは「両利きの経営」にてどのように復活を遂げたのか？をみていきましょう。
〜既存事業の深化〜
SONYの既存事業は、ウォークマンなどのエレキ製品が中心でした。
Appleやサムスンが出てくるまでは世界のSONYと言われ、高品質でグローバルでも確固たる地位を確立していたましたが、Appleやサムスンなどの台頭により、SONYのエレキ事業は停滞期に入ってしまいます。
〜新事業の探索〜
SONYが新しいマーケットとして選んだのはエンターテイメントのマーケットです。
これまでPlayStationにてゲーム機器では確固たる地位にあったソニーですが、SONYは新たな挑戦として、ゲームに閉じず、音楽、映画、アニメなどエンターテイメント領域にてポジションを確立しようとしています。
SONYは2021年5月26日にSONYの現CEOである吉田社長がSONYが社会で存在する意義を示すパーパスを「クリエイティビティとテクノロジーの力で世界を感動で満たす」と定義しています。
＜でどころ＞
https://www.sony.com/ja/SonyInfo/IR/library/presen/strategy/pdf/2021/speech_J.pdf
このパーパスからも分かるとおり、ウォークマンやテレビなどのメーカーから、エンターテイメント企業へと変化を遂げようとしていることが伺えます。
実際、ここ最近でSONYは多くのエンターテイメント系の企業をM&A(買収)をしてきました。
有名どころでいくと、アベンジャーズシリーズで有名なマーベルから、当時経営が苦しい時にスパイダーマンの権利を買い取っていたり、最近だとスヌーピーでおなじみのピーナッツ作品権利を買い取ったりしています。
そして、SONYはエンタメ系の企業の買収を進めつつ、これまで同様の強みであるプレイステーションとのシナジーにより、「人に近く」をテーマに10億人と繋がるプラットフォームを作ることを目指しています。
これからのSONYの快進撃がいかに、はとても気になるところですし、しっかり決算ウォッチしていきたいところです。
＜エクスコムグローバル＞
次にご紹介するのが、エクスコムグローバルという企業です。
もしかしたら、企業名だけ聞くとピンとこない方も多いかもしれませんが、おそらくコロナ前に海外旅行に頻繁に行かれていた方はご存知かもしれません。
そう、エクスコムグローバルは、「イモトのWi-Fi」でお馴染みの海外旅行者向けのWi-Fiルーターを展開している企業です。
〜既存事業の深化〜
「イモトのWi-Fi」はコロナ前までは絶好調の事業で、毎年右肩上がりの売り上げを記録しており、2019年8月期の売上高は87億円で、年間利用者数は100万人以上と、近年の業績は好調に推移していました。
しかし、そんな中コロナが大流行し、海外旅行者がほとんどゼロの状態に。「イモトのWi-Fi」での売上は98%減という経営破綻の危機を迎えました。
そんな中、エクスコムグローバルはどんな新しい事業を展開したのでしょうか。
〜新事業の探索〜
コロナ禍でエクスコムグローバルが新たに始めた事業、それがPCR検査のサービスです。PCR検査サービスを起案から約1ヶ月という速さで実装し、見事V字回復に成功したのです。
では、なぜエクスコムグローバルはPCR検査サービスにて1ヶ月という速さでサービスを展開することができたのでしょうか。
それは、まさしく「両利きの経営」理論の肝となる、既存事業での資産を新しい事業に活用し、競争優位性を早急に確保できたからです。
エクスコムグローバルの社長である西村社長は、これまでやってきたWi-FiルーターのサービスとPCR検査のサービスにて、いくつかの共通点があることに気づいたそうです。
もっとも大きな共有点が、カスタマーサポート機能と配送網の充実化です。
ルーターWi-FiもPCR検査も端末を顧客に送り、顧客がサービスを使用したあとは返却してもらうという点で共通してます。
ほとんどの顧客はインターネットにてサービスを申し込むので、カスタマーサポート機能は必須です。
そして、サービスを店舗で直接受け渡すよりも顧客へ郵送したら、返却時に郵送してもらうことが多いので、配送網をしっかり張ることも重要なポイント。
つまり、エクスコムグローバルは、ルーターWi-Fiで気づいた資産や組織能力をうまくPCR検査サービスのKSF(重要成功要因)として活用することができたからこそ、起案から約1か月というスピードでサービスをリリースし、そしてこのスピードがコロナによって新しくできたマーケットにおいては競争優位となり、成功を収める要因になったのだと思います。
PCR検査サービスで成功したからといって、コロナが収まることを見越して、また新たなサービスへの探索も必要となってくるでしょう。
エクスコムグローバルの今後の経営戦略、注目です。
＜リクルート＞
最後にご紹介するのが、直近の決算が好調であったことで、日本で6社目となる時価総額10兆円企業となったリクルートです。
〜既存事業の深化〜
リクルートは、住宅メディアのスーモや美容メディアのホットペッパービューティー、そして旅行予約メディアのじゃらんなど異なる領域にて、認知度がとても高いメディアをいくつも運営している企業です。
しかし、リクルートといえば、創業時のビジネスでもある求人メディアが最もイメージとしてはあるのではないでしょうか。
リクルートが運営している求人メディアの代表格といえば、アルバイト・パート向けのタウンワークや新卒向けのリクナビだと思います。
そんな人材領域をはじめ、国内では様々な領域のメディア事業にて莫大な利益を享受してきたリクルートですが、国内のメディア事業も転換期にあります。
その理由は二つ。一つ目は、既存のメディアマーケットにはまだ白地はあるものの、マーケットとして、今後急激な成長を見込みにくいという点です。
そして、二つ目がコロナにより特定のメディアが多大なネガティブインパクトを受けているという点です。
特に、飲食予約向けのホットペッパーや旅行予約向けのじゃらん、そして結婚向けメディアのゼクシィなどはコロナの影響で大幅に売上が下がっている状況です。
もちろん、コロナ明けに向けて既存のメディア事業の競争優位性を保つことも重要なアジェンダですが、今後リクルートがより一層持続的な成長に向けて競争優位性を獲得していくためには、単一マッチングのメディア事業のみでは厳しい様相を呈しているのです。
〜新事業の探索〜
そんな既存のメディア事業の天井が見えてきたリクルートはどのような新事業を展開し、「両利きの経営」を実現しようとしているのでしょうか。
それは、今トレンドでもあるSaasビジネスですSaas（サース）とは、software as a serviceの頭文字をとって概念であり、顧客の課題解決のソリューションとしてソフトウェアを提供するサービス群のことを指します。
リクルートは今国内での競争優位性をより高めるために、メディアによるマッチングモデルから、Saasによるリテンションモデルへと変化を遂げようとしています。
特に最近広く普及しているのがAirレジというサービスです。
Airレジは飲食店などのレジ締めや売上集計などの業務効率化ができるSaasになっていて、急速に利用者の数を増やしています。
Airレジの他にもシフト管理をサポートするAirシフトや、クライアントの営業活動をサポートするAirCRMなどのサービスもあり、リクルートはAirシリーズを広く導入することで、クライアントのビジネスになくてはならない存在を目指す戦略を今後取っていくことがわかります。
終わりに
本記事では、若手サラリーマンが自身のキャリア形成や目の前の仕事で成果を出すために、なぜ経営理論を学ぶべきなのか？について、そして最近ホットである「両利きの経営」理論をご紹介しました。
経営理論を学ぶことは「思考の軸」を作ることに繋がります。
いまいまの仕事や就活のための課題解決に直結する具体内容がわかるわけではありませんが、仕事や就活などの課題は抽象化していくと経営理論と共有する部分が多分にあると思います。
なので、ぜひ経営理論を学ぶことで自分の「思考の幅」が広がる実感をえていただけたらと思います。
本記事がそのきっかけになることができたら幸いです。
