※本記事は新卒や転職でリクルートに入社希望の方を想定した記事になっております。
2023年2月12日の日経新聞に以下の記事がありました。
教員事務、DXへ一歩 クラウドで成績管理提言へ - 日本経済新聞
リクルートへ新卒入社を希望している学生の方、または転職を希望している方は上記の記事タイトルから、お!と思わないといけません!
なぜか。
詳細は本記事の本編でお伝えできればと思いますが、結論だけ先にお伝えすると、「リクルートの戦略事業における重要なトレンドに関する記事だから」です。
本記事では、上記記事をベースに具体上記記事がどうリクルートの企業分析に紐づくのか、そして上記のような記事から企業分析に繋げるための仮説たての重要性、そして手法について解説します!
<目次>
①就活でアピールすべきことは2つ
仮説構築とは
なぜ仮説構築が社会人として求められるのか
②記事からリクルートの課題仮説を立てる
リクルートの戦略事業
スタサプ事業におけるトレンド
スタサプ事業今後の事業戦略
就活でアピールすべきことは2つ
まず判断に入る前に、就活でアピールすべきことについて、お伝えしたいと思います。
大きく分けると就活でアピールすべきは「スタンスの良さ」と「スキルの幅広さと深さ」の2つだけです。
厳密に言えば、スタンス・スキルにいくつかの要素が含有されているのですが、本記事では、「スキル」の中でも、仮説構築のスキルをアピールするための方法についてお伝えできたらと思います。
仮説構築とは
本題に入る前に、「仮説」とは何でしょうか。
私がリクルートの企画研修で習った「仮説」の定義は「ビジネスを前進させるための仮の答え」です。
読んで字のごとく仮の説なので、仮の答えであることはなんとなくわかると思います。なので、どちらかというと定義の前半部分が重要で、”ビジネスを前進させるための”の部分ですね。
仮説とはとりあえず、仮の説を出せば良いわけではなく、何かビジネスや自分において、課題があり、その課題における論点に対して出すものでなくてはなりません。
なぜ仮説構築が社会人として求められるのか
では、なぜこの「仮説」が社会人として求められるのでしょうか。
これも定義の前半部分が超重要で、”ビジネスを前進させる”ことができる人材が必要だからです。
特に直近はどこからもVUCA、いわゆる先の読めない時代だ!ということが聞こえてくると思います。ぶっちゃけ、今も昔もずっとVUCAだろ、と思っていることはおいておきますが、先の読めない時代において、正解を求め、立ち止まることなく、暗中模索で仮説を立てながら、先に進める人材は超重宝されます。
なので、面接では「自分、仮説ドリブンですよー」を伝えることができれば結構通過率は高いと私は考えている。ので、本記事を書いております。
記事からリクルートの課題仮説を立てる
さて、本記事の前提をお伝えしてきましたが、いよいよ本題です。
本記事冒頭で記載の通り、本記事を読んで頂いている方は、リクルートへの入社を希望する方がほとんどだと思いますので、「リクルートが今後着手すべき事業課題は何か?」という論点に対して仮説を構築してみたいと思います。
※あくまでも個人的な見解ですので、本記事の内容=リクルートの事業課題ではないことはご留意頂けますと幸いです。
リクルートの戦略事業
まずリクルートの戦略事業について簡単に。
本記事を読んで頂いていると想定している方がリクルートにすでに興味がある方ですので、一定リクルートが展開しているビジネスを把握されているかと思いますので、細かな説明は割愛しますが、リクルートは大きく分けると3つのセグメントでビジネスを展開してます。
一つ目が、HRテクノロジー。主にindeedやグラスドアなど過去買収したグローバルに事業展開しているHRテック事業です。
二つ目が、人材派遣事業。これは読んで字の如く人材派遣事業です。この事業も海外の企業を買収したりして、グローバルでの事業展開が主なセグメントです。
そして三つ目がマッチング&ソリューション事業。このセグメントには、色々な事業・サービスが含まれていますが、ざっくり分けるとメディア事業とSaaS事業とその他といった感じです。
その中でもメディア事業はリクルートが創業した当時の屋台骨である求人メディアをはじめ、スーモやホットペッパーなど販促メディアが含まれています。そして、今回取り上げるのが、SaaS事業です。
SaaS事業は、近年リクルートが国内ビジネスにおいて、注力している(成長角度が高く、投資が集まっている)事業で戦略事業に位置づけられると思います。SaaS事業の中にも色々なサービスがありますが、ざっくりわけると決済や経営・業務支援ツールであるAirビズネスツールズと学習サブスクのスタディサプリとその他に分類されるかと思います。
前おきが長くなりましたが、冒頭でご紹介した日経新聞の記事と関係するのが、この中のスタディサプリ(以後スタサプ)になります。
余談ですが、スタサプはコロナ禍で有料会員数を大きく伸ばしたことで注目集めました。本記事では、スタサプのこれまで、および今の事業戦略について説明は割愛してしまいますが、以下のプレジデントの記事はとてもわかりやすくまとまっていたのでぜひ読んでみてください。
スタサプ事業におけるトレンド
さて、ではスタサプを取り巻く教育業界のトレンドについて考えてみましょう。ここでもぐぐるのではなく、まずは自分なりに論点を設定し、仮説を立てます。
教育業界のセグメントをざっくり分けると、小中高大の学生向けの市場と社会人向けの市場に分けられます。それぞれの市場の今後について、考えてみます。
学生向け市場において、影響があるトレンドで浮かぶのが、少子高齢化でしょう。出生率が年々低くなっていることで、そもそもの学生数が右肩下りになり、市場自体も縮小することが考えられます。
一方で社会人向けの市場は、今後右肩上がりであることが考えられます。なぜなら、『ライフシフト』で100年時代に突入し、生涯学び続けることの重要性が社会で認知されたり、またマイケル・オズボーン教授によるAIにより大変の人がAIに仕事を奪われる危険性を訴える論文が大きな話題を集めるなど、今後社会人向けの教育事業は拡大が予想されます。
そして、もう一つが冒頭の記事にあるようにし小中高学校のDX化です。
記事を読んだ方ならお分かり頂けた通り、学校のDXはほとんど進んでいません。
教員の数も減っている今において、学校のDX化は重要な課題であるはずなのにです。
なぜDX化が進まないかの要因はいくつかあるかと思いますが、1番大きいのは記事にもありますが、生徒のデータ流出等のリスクがあるからでしょう。
その要因をどう潰すか?が学校のDX化を進める上ではキーとなりそうです。
スタサプ事業今後の事業戦略
では、そんな教育業界のトレンドにおいて、スタサプは今後中長期的にどんな事業戦略を描くべきでしょうか。やっと本題です。
前章でお伝えしたとおり、教育事業における今後の勝ち筋は、①社会人教育②学校のDX支援になりそうであることを述べました。
それに対して、スタサプは今どんな事業戦略を描くべきでしょうか。
まず①については、現在スタサプイングリッシュの事業を展開しています。
過去簿記など資格取得のためのサービスも展開してたみたいですが、英語向けのサービスのみスケールしそうとのことで、現在のスタサプイングリッシュが残ったそうです。
個人的には、英語需要に既存のサービスで応えつつ、より踏み込んだ「社会人の学び直し」の課題解決ができるサービスを今後展開できるか、が①におけるスタサプの重要テーマかなと考えてます。
②については、学校DX化における先人を切れればとてもインパクトが大きいです。なぜならマーケットが大きいから。
日本にある小中高の正確な数はわかりませんが、おそらく膨大で、先生の数もなるともっと膨大でしょう。
しかも、区立や都立・県立の学校となると国がお財布になるので、結構強い売上源になるのではと思います。
この美味しいポジションを確立するには、前章であげたデータ流出リスクをいかに最小化できるか、が重要テーマとなるでしょう。
終わりに
本記事では、ニュースの記事をきっかけにリクルートの企業分析を行いました。
リクルートに入社希望の方に少しでもお役立ち頂けたら幸いです。
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