サッカー日本代表が下馬評を覆し、グループリーグ突破を決め、各マスメディアはサッカー一色になっています。マスメディアがサッカーを報じるほど、よりサッカーが盛り上がりをあげているように感じます。やはり、テレビなどのマスメディアは国民に対して大きな影響を日々与えていることは間違い無いのでは無いでしょうか。
しかし、実は国の存続を大きく揺るがすような重大かつ深刻なニュースはマスメディアではなかなか報じられていないのが、今の日本の現状です。このままマスメディアに依存していいのでしょうか。
今回は、マスメディアを信じることがいかに危険か、そして情報を自分から取りにいき、国の未来について真剣に考える重要性をお伝えしたいと思います。
実はやばい2つのニュース
では、マスメディアがいかに国民にとって重要な報道をしていないかを見ていくために、マスメディアではあまり報じられていないが、国のこれからを大きく左右する2つのニュースをご紹介致します。
単純労働者を50万人増加へ
このニュースご存知でしょうか。少子高齢化が進み、人材不足が著しく進行している現状を受け、今まで原則禁止とされていた「単純労働」という分野の外国人受け入れを国が認めたというニュースです。
表面的に見ると、人材不足を外国人労働者によって補うということで良いことだという見方になるかと思います。しかし、実はこの単純労働者が増えることによって大きく2つの問題が考えられます。
まず1つが治安悪化の問題です。一概には言えませんが、単純労働者は出稼ぎで日本に来ることが多いと思います。つまり、経済的にあまり裕福ではなく、かつ文化が全く違う日本で働くとなると治安の悪化に繋がることが考えられます。
2つ目が、現在日本における日本人というマジョリティーが外国人労働者の増加によってマイノリティーとなってします恐れもあるというものです。実は、この2つ目の問題がとても深刻です。
トランプ大統領のメキシコとの国境に壁を作るという発言はとても有名なものだと思いますが、なぜトランプ大統領はメキシコとの国境に壁を築きたいのか。もっとも避けたいことが、スペイン語が世界の公用語と化してしまうことだと僕は考えています。現在、世界の公用語は英語ですが、南米各国の経済発展などでスペイン語を母国語として話す人の人口が急激に増えています。
トランプ大統領は、スペイン語が母国語である人がアメリカにきて、スペイン語がアメリカにおいてもマジョリティーになることを恐れているのだと思います。
つまり、このまま単純労働者の受け入れを何も考えず、実行していくと、日本にいるのに日本人がマイノリティーでフィリピン語が飛び交っているという将来も有り得てしまうのです。問題は、この法案が通った時に反対意見がマスメディアで取り上げられなかったこと。
日銀、企業の4割で大株主
これはちょうど3日前に日本経済新聞の一面で取り上げられていたニュースです。このニュース実はものすごく襲撃的なニュースなのです。
このニュースの本質は企業が国営化されてきているということが問題です。普通、企業の国営化は、社会に対する影響力が甚大な企業が破綻しそうになった時に、例外的に救済措置としてとられるものです。
最近だと、敏腕経営者稲盛和夫氏がV字回復させたJALが代表的かと思います。
では、なぜ企業が国営化されることが問題なのか。それは企業に危機感が生まれなくなるからです。日銀が多くの株を所有しているということは株主総会に参加し、企業の経営戦略に物申す権利があり、するべきです。
しかし、恐らく日銀には株を所有している全ての企業の株主総会に参加することは物理的に厳しいですし、仮に参加したとしても本質を突いた言及はできないと思います。
つまり、企業は日銀が株主でいてくれると危機感なく、経営できる。つまり現状維持を保ち、日本企業の成長が著しく滞る可能性があるのです。ユニクロが国営化。あまり想像したくありませんね。
おわりに
マスメディアによって我々国民は多大なる影響を毎日受けています。さらに昨今はインターネットの普及により、情報超過の時代となっています。
我々は情報に振り回されてはいけません。どの情報が我々にとって、そして日本にとって、なんなら世界にとってクリティカルなものなのかを判断できる力が今後重要になってくるでしょう。